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フィリップさんこんにちは。では添削いたします。

＞2015
3-A
⑵いずれも高度経済成長期に人口が流出した。Aでは労働集約型産業の工場が公害を理由に閉鎖、移転した。Cでは地価の上昇や居住環境の悪化により再開発が行われ業務地区へと転換した。

なるほど、よく工夫された組み立てですね。最初に二つをまとめる結論を持ってきて、あとからそれぞれの説明を加えています。わかりやすいですよ。

＞⑶バブル崩壊で地価が下落し居住地向きになったため人口が流入。

「居住地向きになった」がちょっと地理的な表現っぽくないような。例えば「住宅供給が増え」「集合住宅が建設され」「家賃も下がり」などもう少し表現を工夫できたかなとも思います。

＞3-C
⑴大阪市は名古屋市よりも中枢管理機能が集積する。市外、府外にも住宅地開発が進み通勤圏がより大きくなった。

いいですね。本問はこのぐらいの書き方で満点だったと思います。というのも、この問題について深く取り上げるならば「大阪市の面積の小ささ」に言及する必要があります。大阪市の場合、その都市圏（大都市圏）の規模に比べて行政区分としての大阪市の面積が狭いため、「大阪市に含まれない大阪大都市圏」の範囲が広くなります。

ただ、これを論の中心に据えると「大阪市の面積の狭さ」を知らないといけないことになり、さすがにそれは無理ですよね。面積についての言及を廃し、フィリップさんのように「手堅い」文章にすることで十分に合格圏の回答になったと思います。私はとても評価する回答ですよ。

＞⑵バブル経済期に都心部の地価が高騰し、遠距離帯に宅地開発が進み通勤者が増えた。バブル崩壊による地価下落で若年層の労働者が転出したことや団塊世代の退職によって通勤者が減った。

こちらも問題ないでしょう。都市構造に紐づく問題は東大では頻出ですよね。今回の問題から「バブル崩壊」によってどういったことが生じたのか（それは地下下落による居住環境の改善といったポジティブなことも含みます）をまとめておくといいでしょう。

次回も期待しています。

2015
3-A
⑵いずれも高度経済成長期に人口が流出した。Aでは労働集約型産業の工場が公害を理由に閉鎖、移転した。Cでは地価の上昇や居住環境の悪化により再開発が行われ業務地区へと転換した。
⑶バブル崩壊で地価が下落し居住地向きになったため人口が流入。
3-C
⑴大阪市は名古屋市よりも中枢管理機能が集積する。市外、府外にも住宅地開発が進み通勤圏がより大きくなった。
⑵バブル経済期に都心部の地価が高騰し、遠距離帯に宅地開発が進み通勤者が増えた。バブル崩壊による地価下落で若年層の労働者が転出したことや団塊世代の退職によって通勤者が減った。

たつじん先生、今週もよろしくお願いいたします！