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では添削いたします。

＞2013年度第3問＿191
＞（6ヶ国の都会と農村の年齢階層別人口構成、および日本の工業都市より）

＞設問Ａ
＞（１）
A・・・中国
B・・・スペイン
C・・・インドネシア

いいですね。人口増加率＝自然増加率＝出生率＝底辺の長さ、に注目すれば、ヨーロッパ（人口増加率低い）のスペイン、アジア（人口増加率高い）のインドネシアがわかりますね。中国は国内の混乱やひとりっ子政策の影響で、いびつな形になっています。

＞（２）
職を求めるメキシコなどからの移民が増えたことで、彼らがアメリカに定住し、出産する人が増えたから。

とてもいいですね。「ヒスパニック」に関する問題であることがわかります。まず移民の流入という「社会増加」に注目し、その後の段階として彼らの出生率が高いという「自然増加」を導き出しています。「社会増加（減少）→自然増加（減少）」という流れは非常に重要ですので、常に意識してください。

＞（３）
高度経済成長期に地方の若者が都市へと人口移動したため。また、韓国は日本よりも高度経済成長期が遅かったため流入してきた若者がまだ高齢期を迎えていないから。

適切です。もちろん「高度経済成長」がキーワードです。日本の高度経済成長は1950年代後半から1970年代半ばにかけてですが、韓国のそれは日本より20年遅い（1970年代後半から1990年代半ば）と考えてください。シンプルな内容が確実に示されています。

「若者」より「若年層」、「高齢期を迎える」より「高齢化する」の方がより地理らしい言い回しになりますが、現状でももちろん問題ありません。

＞設問Ｂ
＞（１）
A・・・室蘭→大牟田
B・・・大牟田→室蘭
C・・・日立→新居浜
D・・・新居浜→日立
E・・・豊田

＞（２）
ア・・・製鉄→化学
イ・・・化学→製鉄
ウ・・・電気機械
エ・・・自動車


いずれも極めて難しい問題であり、正解できなくても仕方ありません。キにする必要はありませんよ。

それでも気になるのならば、中学や中学受験（つまり小学生対象）の問題集を使って、日本地理の勉強をしておいても良いかも知れませんね。

＞（3）
バブル経済が崩壊したことで経済が不安定になり、合計特殊出生率が低下したから。

？？？　これはＤ市に限定した話ですよね。日本の市町村の人口増減について真っ先に考えるのは「社会増減」です。設問Ａ（２）の説明でも触れているように、「社会増減→自然増減」の流れを意識してください。また、バブル経済崩壊は1991年とされており、むしろ「1985年〜90年」はバブル期に相当します。バブル経済とは関係なく、日本国内の鉱業は衰退し、資源産出量は減少していきます。この町は茨城県北部の日立であり、電機メーカーの日立の根拠地です。しかし資源産地に立地した工業はやがて衰退の運命にありますし、とくに金属工業から機械工業にすでに業種転換を果たした「HITACHI」においてはこの都市に本拠を置くことにこだわる必要はありません。企業移転によって産業の空洞化が生じ。こうした「企業城下町」は一気に人口が流出することになります。

また「合計特殊出生率」という言葉の使い方には慎重になってください。例えば、人口の自然増加（減少）は「出生率マイナス死亡率」で表されますね。あくまで「出生率」であり、「合計特殊出生率」ではないことに注目しましょう。出生率は、人口１０００人当たりの年間の新生児の数で単位はパーミルです。現在の日本では８パーミルほどです。人口１億人に対し、新生児が８０万人ということ。

一方、合計特殊出生率は、１人の女性が一生涯にもうける子どもの数の平均で、単位はありません。現在の日本では、約１．４です。

一般に、出生率と合計特殊出生率は比例すると考えられがちですが実はむしろ無関係で、例えば東京都では出生率は極めて高いにも関わらず合計特殊出生率は低くなっています。逆に宮崎県は出生率は低いですが、合計特殊出生率は高くなります。これは合計特殊出生率の計算法が複雑であるがゆえであり、ここで簡単に説明することはできません。機会あれば（大学に入ってからで構いませんので）調べてみてくださいね。

いずれにせよ、合計特殊出生率は出生率とは全く異なったデータですし、自然増加率を計算する際に用いられるものではありません。今回の問題のようなケースにおいては、合計特殊出生率には触れない方がいいと思いますよ。

（４）（重要）
特定の業種への依存は地域経済がその業種の動向に左右されるので、影響を緩和し、雇用創出や地域の持続的成長につなげるため。

この問題についてはとくに答えられなくても良かったと思いますよ。いわゆる「モノカルチャー」ですよね。特定の業種への依存率を下げ、多様な産業の振興に務めることは、経済政策として非常に重要なことですよね。

難問も多かったですが、それよりも「簡単な問題に確実に解答する」ことに力を入れてください。今回ポイントになったのは、設問Ａ（２）と設問Ｂ（３）だったと思います。それに対し、設問（１）（２）（４）はさすがに解答困難でしたね。

シンプルな問題にシンプルに答えましょう(^^)

2013年度第3問＿191（6ヶ国の都会と農村の年齢階層別人口構成、および日本の工業都市より）


設問Ａ
（１）
A・・・中国
B・・・スペイン
C・・・インドネシア
（２）
職を求めるメキシコなどからの移民が増えたことで、彼らがアメリカに定住し、出産する人が増えたから。
（３）
高度経済成長期に地方の若者が都市へと人口移動したため。また、韓国は日本よりも高度経済成長期が遅かったため流入してきた若者がまだ高齢期を迎えていないから。

設問Ｂ
（１）
A・・・室蘭→大牟田
B・・・大牟田→室蘭
C・・・日立→新居浜
D・・・新居浜→日立
E・・・豊田
（２）
ア・・・製鉄→化学
イ・・・化学→製鉄
ウ・・・電気機械
エ・・・自動車
（3）
バブル経済が崩壊したことで経済が不安定になり、合計特殊出生率が低下したから。
（４）（重要）
特定の業種への依存は地域経済がその業種の動向に左右されるので、影響を緩和し、雇用創出や地域の持続的成長につなげるため。


添削よろしくお願いします。